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“自分で発電する自動車”アウトランダー 三菱自動車が考える、日本の現状から見たEVの最適解

2023.10.4
アウトランダー画像

世界に先駆け電気自動車の開発・生産・販売を行ってきた三菱自動車。そんな三菱自動車が手掛けたアウトランダーは、2021年、2022年の2年連続でPHEV(Plug-in Hybrid Electric Vehicle)国内販売台数No.1を獲得しています。(日本自動車販売協会連合会調べ)
今回は、三菱自動車 総務渉外部 地域・社会貢献推進室の方に、多くの人々から支持されるアウトランダーの魅力や電動車普及に向けての課題、そしてEVを活用した取り組みなどについて、話を聞きました。

三菱自動車の技術の粋を集めたフラッグシップモデル・アウトランダー

アウトランダーは、力強く存在感のあるエクステリアと上質で先進的なインテリア、そして三菱自動車の電動化技術と四輪制御技術の粋を集めたフラッグシップモデルです。

日常ではほとんどのシーンで、大容量駆動用バッテリーからの電気によるモーターのみで走行する「EV走行」に。加速時やバッテリー残量が少ない時にはエンジンで発電しモーターで走行する「シリーズハイブリッド走行」に。高速域ではエンジンで走りながらモーターがアシストし、効率の良い走りが可能な「パラレルハイブリッド走行」に。それぞれ自動で切り替わり、モーター主体でありながら電欠の心配がない快適な走りを実現しています。また、シーンや目的に合わせて4つのEVモードを切り替えることでバッテリー残量をコントロールできます。
もちろん、ゆとりある居住性や多彩な使い勝手、どのような天候・路面状況であってもスムースかつ力強い走りを安心して楽しめるSUVらしい魅力も持ち合わせています。
さらに、クルマに蓄えた電力を取り出せる100VのAC電源を装備。1500Wの大電力でコーヒーメーカーや炊飯器、ホットプレートなど消費電力の大きな電化製品も利用できることで、アウトドアの楽しみ方も広がります。7月2日に実施したイベント「E-Tokyoキックオフ」では実際にアウトランダーPHEVに蓄えた電力を使い、ミスト扇風機を動かしています。

「E-Tokyoキックオフ」イベントレポートはこちら

アウトランダーで蓄えた電力を使用し、ミスト扇風機を動かしている様子の画像

“自分で発電する電気自動車”が最適解だった理由

2012年に世界初のPHEVとして発売されたアウトランダーは、「i-MiEV(アイ・ミーブ)」で培ったEV技術、「ランサーエボリューション」で鍛えた4WD技術、そして「パジェロ」で築いたSUVのノウハウを結集した“自分で発電する電気自動車”です。
PHEVはBEV(Battery Electric Vehicle)よりもバッテリー搭載量が少なく、製造から使用、廃棄までのライフサイクルアセスメントを考えると、環境負荷が小さくて済みます。また、BEVでは走れば走った分、バッテリーも減ってしまいますが、自ら発電できるPHEVであれば、充電設備などインフラへの依存度が低くて済むことも大きなメリットです。アウトランダーは、まさに日本の実状とライフスタイルに合った、柔軟性の高いクルマだと言えます。

アウトランダーハンドル画像

PHEVを使った支援活動や次世代店舗の展開

三菱自動車は2023年9月現在、全国200以上の自治体と災害時協力協定を結び、PHEVを活用した支援活動「DENDOコミュニティサポートプログラム」を行っています。有事の際、協定を締結している自治体に電動車をお届けし、給電活動等に使っていただく取り組みです。近年ではアウトランダーの給電機能を活かし、新型コロナウイルスワクチンの巡回接種車両としてもご活用いただきました。

また、外部給電機能を体感できる次世代店舗「電動DRIVE STATION」を全国に展開しています。店舗には太陽光発電システムとV2H(Vehicle to Homeの略/クルマに備えた電気を家で使う仕組みのこと)機器を設置し、太陽光で発電した電気を試乗車への充電やショールームの照明の一部として使用しています。
ただ単にクルマを売るだけではなく、電動車の魅力や機能を知っていただき、地域のみなさまのコミュニティとしてもご活用いただけるよう、これからも自治体と連携しながら地域社会への貢献を目指してまいります。

アウトランダー横面画像

今後5年間で9車種の電動車発売を目指す

地球温暖化は待ったなしの状況です。わたしたち三菱自動車もカーボンニュートラル実現に向け、これまで以上に努力をしていかなければならないと考えており、アウトランダーは、まさにそのような取り組みを体現したクルマでもあります。
三菱自動車は2023年3月、将来へのさらなる成長と次の時代にチャレンジする2025年度までの新中期経営計画「Challenge 2025」を発表しました。今後5年間で電動車9車種を含む、16車種をグローバルに展開し、商品面で地球規模の気候変動問題解決、カーボンニュートラル実現に向け、電動化を進めていく方針です。
一方で、お客さまの充電場所・時間・航続距離に関する心配を取り除くことや、お買い求めやすい価格のモデルを提供すること。そして使用済みバッテリーのリユースなど、BEVの普及にはさまざまな課題があります。
日本の先陣を切ってそれらの課題に取り組んでいる東京都の活動は、メーカーとしても非常にありがたく、積極的に協力していきたいと考えています。
わたしたちは自動車メーカーではありますが、クルマを作って終わりではありません。脱炭素車両を生産販売する企業として、できることはまだまだたくさんあります。社会貢献活動も含め、今後もさまざまな取り組みを行ってまいります。